米国で働くー大学の専攻から
ビザが取りやすい専攻
自由の国アメリカというイメージの中で
ビザが取りやすい専攻を選んで
大学に進みましょうというのは本意ではありませんが
もし大学卒業後もアメリカに残り
現地で仕事をすることを考えている人がいれば
重要な事なので、覚えておくといいと思います。
学生ビザ（Fビザ）で大学を卒業した後に
とるビザは概ねHビザという
専門職の人におりるビザです。
簡単に言うと、大学の専攻と直結している職務内容であれば
おりるビザと考えてもらえればいいと思います。
以下、例を列挙します。
- Education→教員
- Information Technology→ITエンジニア、プログラマー
- Accountng→公認会計士
- Business→いわゆる民間企業
- Law→弁護士
- Medical School→医者
誰が見ても分かりやすい繋がりですよね。
この分かりやすさが重要です。
私は心理学専攻で卒業しました。
教育に従事している人であれば
心理学は、教育の場や企業の場でも普通に使っているものだと思いますが
職業に直結する場合、心理学→カウンセラー、精神科医、心理学の講師や教授
というような分かりやすい繋がりであればビザはおりやすいです。
専門の仕事が見つからないほどです。
博士号を取得してようやく見つかるか
または自分で開業するかといった世界です。
しかし、ITやビジネス専攻であれば
修士課程に進んでいなくても
民間企業での募集も多く見つけることが可能で
ビザもおりやすいです。
もし、将来何をやるかで迷っているけれども
留学はしたいと考えているのであれば
IT、ビジネス系、アカウンティング系、を専攻することを
お勧めします。
この専攻は、アメリカで学位を取得して
そのまま残っても仕事に就けますし
帰国してからも、専攻と職務内容に
繋げることができます。
気を付けて欲しいのが
医学部、法学部のような資格ものです。
公認会計士も資格はいるかもしれませんが
これは、日本に持ち帰ってもある程度役に立てることができるでしょう。
しかし、医学部や法学部は
アメリカで資格をとっても
その資格で米国以外では事業ができません。
少なくとも日本へ帰国するなら
日本の司法試験や医師免許の国家試験に受かっておく必要があります。
日本では、ニューヨーク州の弁護士資格を得ても
日本では無資格者と同じです。
医師会も法曹界も国内縛りですが
将来的に、こういう資格はクラウドに記録され
世界各地で業務にあたることができる世の中に
なってほしいと思っています。
弁護士は国により法律が異なりますが
手術をする人の体のつくりは
世界共通ですよね。
より実績を積んだドクターからアドバイスをうけ
治療を受けられるのであれば、それに越したことはないですよね。
問題は、法整備や保険の適用範囲ですよね。
アメリカの医療は、金持ちしか払えないのでは
と思うほどの高額です。
その金額をどこまで日本の保険制度がカバーできるか
現時点では何とも言えませんが
将来的には、アメリカにいながら
リモートでロボットの手を使い
術式を行えるのであれば
こんなに便利なことはないです。
